地震大国だけあって、日本の家屋の耐震性能は世界トップです。

日本の家屋耐震状況は、建てられた建物が1981年6月より新しいかで変わってきます。
建築基準法の耐震基準がより厳しく変わったのが1981年6月の改正で、それ以前に建てられた建物は｢旧耐震｣、法改正以降に建物を｢新耐震｣と呼ぶ動きがあります。

東日本大震災の場合は地震そのもので倒壊した家屋は少なく、津波によって被害が拡大した経緯があります。
阪神淡路大震災での被害状況は旧耐震の住宅と新耐震の住宅で大きな差があることが後の調査で分かりました。

つまり、旧耐震の家屋は震度7クラスで倒壊するリスクが非常に高く、新耐震では古い建物であっても耐えられる見込みがあります。
これから、賃貸、購入など新しい住まいを探そうとしている方は、なるべく新耐震の建物を選ぶようにしましょう。

旧耐震の住宅に住んでいる場合は、大地震で倒壊するリスクが高いので、耐震工事や転居など早めの対策を取ることをオススメします。

室内の定期防災点検について

木造住宅程度であれば、地震で絶対に倒壊しない補償はない

現行の耐震基準に全て適合している建物は、｢耐震基準適合証明書｣が発行されます。
直近10年で建てられた新築住宅であれば、ほぼ全てが耐震基準適合証明書の発行が可能で、住宅購入時には特典が付くことも多いです。

しかし、耐震基準は震度5～6の地震で人命に重大な危険性が出るほどの全壊をしないと認められた家で、どんな地震でも倒壊しないとは限りません。
また、人が死ぬようなグチャグチァになる崩れ方は震度5～6レベルではならないという計算でも、大規模修繕が必要なダメージを負う可能性は十分あります。

ちなみにですが、東京スカイツリーや東京タワー、ランドマークタワーなどの大きくて高い建物は直下型、震度7以上の地震が来ても倒壊しない耐震性能を確保しています。

日本の家屋の耐震性能は世界トップ

海外では震度6クラスでも甚大な被害が出ることがありますが、日本では被害ゼロまでいかなくても津波さえなければ壊滅的な被害は回避できます。
比較的新しい熊本地震の場合は郊外だったため、旧耐震の建物比率が多いことが被害拡大へつながっています。